アメリカの著名な投資週刊紙、『バロンズ』は半年に1回機関投資家に調査票を送付し相場観についてアンケートを取ります。

この調査のことを「ビッグマネー投票」と呼び、今回は9月27日(マーケットは大底に近く、市場のセンチメントが悪い時でした)に送付されました。

以下はそのアンケート結果のごく一部の抜粋です。

まず欧州連合(EU)は存続できるか?という問いに対しては88%がYESと答えました。
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次に通貨の見通しです。このアンケートの回答者は米国の機関投資家ですのでいずれもドルから見た場合の通貨の見通しになります。ユーロは強くなるという回答が大変多かったです。また円についても強含むという意見が多かったです。
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次に商品相場ですが金については以前より弱気が増えています。
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QE3(追加的量的緩和政策第3弾)について、それを実行すべきか?という問いに関しては多くの機関投資家が実行すべきではないという意見を持っています。
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それにもかかわらずFRBはQE3を実行してしまうと考える機関投資家が42%居ます。
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そしてQE3が実行に移された場合、効き目があるか?という点については多くの機関投資家がムダだと考えています。
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米国経済がダブルディップ不況に陥るリスクについては半分以上の機関投資家がその可能性を否定していません。
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米国株式市場が割安かどうか?という問いに対しては多くの回答者が割安だと答えました。
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株式、貴金属、債券のうち、どの資産が良いか?という問いに対しては株式を選好する機関投資家が多かったです。
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どの国の株式市場がアウトパフォームするか?という問いに関しては米国株を挙げる投資家が多かったです。
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