ニューヨーク・タイムズがピュー・リサーチの世論調査を引用し、欧州の人々の通貨ユーロに対する意識を解説しています。

下は通貨ユーロを使い続けることに賛成かどうかを質問した結果です。
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それによるとギリシャ国民が最も通貨ユーロを使い続けることに賛成であるという結果が出ました。

これは経済的合理性があります。

なぜなら若しギリシャが通貨ユーロを離脱して、ドラクマに戻ったら、ドラクマの価値が暴落して中産階級が大打撃を受けるうえ、深刻な景気後退で失業率が増える、社会保障が大幅にカットされるなどの耐乏生活を強いられることがわかりきっているからです。

上のグラフで面白いのは、ユーロ圏の中でもっとも経済の足腰が強いドイツでも、通貨ユーロを使い続けることに対する支持が極めて高い点です。

これも経済の理屈に適っています。

若しドイツが通貨ユーロを離脱すると、マルクが強くなり過ぎて、ドイツの輸出産業は壊滅的な打撃を受けます。ユーロという弱い通貨を手に入れたことが、近年のドイツ経済の好調の最も重要な成功要因であることを考えれば、ドイツ国民がマルクに戻ることを望んでいないのは当然です。

これと対照的にフランスやイタリアは、かなり通貨ユーロ懐疑派が多いです。特にイタリアはリラを支持する人が多いです。これも理に適っています。なぜならドイツとは違い、若しイタリアが通貨ユーロを離脱すると、リラは急落すると思われるからです。イタリアの産業は家内工業的なところが多く、弱いリラはそれらの企業にとってプラスです。


次にドイツへの高感度に関する調査では、ギリシャ人はドイツ人を嫌っていることが明らかになりました。
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これはある意味、ギリシャ人の短絡思考を物語っていると思います。ギリシャに押し付けられた財政赤字圧縮プランは、国際通貨基金（ＩＭＦ）に代表される、ワシントン・コンセンサス型の発想からデザインされた処方箋の応用に過ぎず、ドイツ単独の意思で決められたことではありません。でも庶民にはなぜＥＦＳＦなどの複雑なスキームに成らざるを得ないのかなどの細かい技術的な話は理解不能でしょう。それで何でもドイツがわるいと決めつけているように見えます。

フランス、チェコ、ポーランドなどの、ドイツの近隣国がドイツに対して高い高感度を示している点も興味深いです。なぜなら歴史的にはドイツに蹂躙され、威嚇されてきたこれらの国々は必ずしもドイツ人に好意を持っていなかったからです。

ドイツのイメージＵＰは経済統合でこれらの国々の間の軍事的テンションがドラマチックにさがった結果だと思います。