アメリカで証券業に携わる人たちが必ず購読している週刊紙に『バロンズ』という新聞があります。その『バロンズ』は年に2回、春と秋に機関投資家に対して聞き取り調査を、かれこれ20年も実施してきました。

「ビッグマネー調査」と題されたこのアンケートは、全米の大手を中心とし、ブティック運用会社まで含んだ152の機関投資家に配布され、回答は電子メールで集計されます。

今回の調査では向こう1年の米国株式に関する見通しで、強気と答える回答者が少し減り、中立と答える回答者が増えました。

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向こう12カ月でどの業種に最も強気か？　という質問では、ハイテクという回答が減ったのが目を引きました。

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向こう12カ月でどの業種に最も弱気か？　という質問では、ヘルスケアとハイテクが増えています。

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日本株に対する人気は、今回すこし剥落しています。

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米国のＧＤＰに関する予想は下のグラフのようになっています。

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失業率に対する予想はどのように変化したのでしょうか？　先ず去年9月の調査の結果を再掲しておきます。

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なお現在の失業率は6.7％です。



次に今回の調査の結果を示します。

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米国10年債の1年後の利回りの予想は下のグラフのようになっています。

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テーパーリングがいつ完了するか？　に関する考え方は、下の通りです。

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フェドファンズ・レートが引き上げられはじめるタイミングについては、次のような回答がありました。

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その場合、株式は下がると考える投資家が多いです。

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ジャネット・イエレンFRB議長の仕事ぶりに対する評価は、以下の通り。

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