石油輸出国機構（OPEC）が減産に向けて大筋で合意したと発表しました。

9月26日から28日までの三日間、アルジェリアで開催中の世界エネルギー・フォーラムに参加していたOPECのメンバー国は、フォーラムと同時進行で非公式な会合を重ねていました。4時間以上にも渡る話し合いで、減産に向けて大筋で合意が成立した模様です。

具体的にそれぞれの国がどれだけ減産するのかは、明らかになっていません。

今回の発表は、投資コミュニティの意表を突く発表であり、原油価格は一時＋5%も急騰しました。

本当に各国が減産できるのか？　という点については「何とも言えない」としか言えません。

合意破りの、こっそり増産が起こる可能性は否定できないと思います。

ちなみに有名な1973年の「オイルショック」の際のOPECの減産合意は、ヨムキプル戦争という、アラブ社会全体を巻き込んだ「イスラエル対アラブ」の大戦争が勃発した最中にとりまとめられた協定であり、OPEC各国が一致団結して減産するインセンティブは極めて大きかったです。

それに引き替え、今回の減産は：

１）各国の利害が必ずしも一致していない
２）そもそもOPECが世界の原油生産に占める比率が昔より小さくなっている
３）イランが最近国際原油市場に復帰しており、サウジアラビアとのライバル心を燃やしている

ということもあり、本当にこのようなグラグラした状態で世界の市況を誘導してゆけるのか？　ということについては、首をかしげる点が多いです。

１